1年以内にV字回復する企業はここ!市場分析のプロが真剣予測 | FRIDAYデジタル

1年以内にV字回復する企業はここ!市場分析のプロが真剣予測

コロナショックを跳ね返すポイントは21年の東京オリンピックの開催だが

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たしかに日本経済の先行きは不透明だ。有名企業が倒産するかもしれないし、新型コロナの第2波がやってきて、一度は解除された緊急事態宣言が再び発令されるかもしれない。だが、株式投資は大勢が弱気になったときにこそ、妙味が生まれることもまた事実だ。

そこで本誌は、1年以内に業績や株価がV字回復しそうな企業を、市場分析のプロたちに考えてもらった。経済アナリストの田嶋智太郎氏が言う。

「1年以内に株価はV字回復しており、すでにその動きは始まっていると私は考えています。マーケットはそれを先取りしていて、5月第3週では東証33業種のうち、ホテルや旅行代理店が属するサービス業が値上がり上位に入っています。

移動自粛要請が緩和されれば、海外はともかく国内旅行や出張は復活します。ビジネスホテル『ドーミーイン』を展開する共立メンテナンスや旅行代理店HISの業績は盛り返してくるでしょう」

人々の往来が制限されたため、交通機関は完全に沈黙した。しかし、1年後まで新幹線や特急列車の座席がすっからかんという事態は考えにくい。

「昨年の水準にまで戻るには時間を要しますが、半分から7割程度の乗車率には戻るはずです。東京五輪が予定通り開催されれば、外国人観光客も増えて、JR東日本やJR東海の回復が見込まれます。インバウンドが戻れば、京都と奈良をつなぐ近鉄を運営する近鉄グループホールディングスも客足が戻るのではないか」(株式アナリストの鈴木一之氏)

串カツ田中の逆襲

新型コロナで大きなダメージを負ったのは飲食業界も同じだ。20時閉店という営業自粛の要請は、経営が立ち行かなくなるレベルだった。鈴木氏が続ける。

「飲食店の業績は今後、二極化していくでしょう。家族連れを意識した『串カツ田中』を展開する串カツ田中ホールディングスのようなユニークな路線は業績が戻る。一方、メニューには何でもあるけど、とくにコンセプトがあるわけではない総合居酒屋チェーンは厳しい」

チェーン系の喫茶店も同じだ。絆アセットマネジメント代表・小沼正則氏の話。

「コメダホールディングスが運営する『コメダ珈琲店』は、コーヒーにゆで卵とトーストがつく名古屋式のモーニングサービスが人気です。座席もゆったりとしていて、テレワークの拡大によって受け皿として機能するのではないか」

クラスターが発生して、多くが臨時休業に追い込まれたスポーツジムは、これから人気になる可能性を秘めている。

「免疫力を高めるためには適度な運動も必要で、対策をしっかりすれば、利用者も戻るでしょう。闘病中の水泳選手、池江璃花子さんも所属するルネサンスは、東京五輪も相まってさらなる会員を集めるのではないか」(前出・鈴木氏)

自宅で「巣ごもり生活」を強いられたため、ゲームをする時間が増えた人も多いはずだ。証券アナリストの植木靖男氏は、この企業に目をつけた。

「ソニーは画像センサーなどで世界的なシェアを誇りますが、今後はゲーム機『プレイステーション4』にもさらなる期待ができます。そのプレステ4用ゲーム『バイオハザードRE:3』をちょうど4月に発売したばかりのカプコンには世界的なヒット作が多く、要注目です」

意外に眼鏡が人気の理由

新型コロナの感染者が出た清水建設をはじめ、ゼネコン各社は工事を中断していた。五輪需要も終わり、先行きに心配はないのだろうか。

「五輪延期という失望感から株は売られましたが、清水建設にしても鹿島建設にしても、大都市再開発工事の受注や今後の予定は何ひとつなくなっていません。むしろ、これから手掛ける工事は増えていきます」(前出・田嶋氏) 

新型コロナが追い風だった業界や企業もある。食品関連が代表格だが、これからもその勢いは続きそうだ。

「食品は景気が悪くても、そこまで業績が落ちることはありません。実際、醤油最大手のキッコーマンでは家庭用の売り上げが伸びています。料理のレシピサイト、クックパッドも期待できます」(マーケット・ウォーク代表の鮎川良氏)

テレワークを応援するキャンペーンを展開して話題になっているのは、眼鏡ショップのジンズホールディングス。株式評論家の渡辺久芳氏が解説する。

「自宅でパソコンやスマホを見る時間が増えましたが、モニターから出るブルーライトをカットするレンズのオプション(5000円)を無料にしたところ、売り上げを大きく伸ばしているそうです」

新型コロナはネット通販を当たり前のものにした。もう元には戻らない。

「電子商取引の際の決済処理サービスを提供するGMOペイメントゲートウェイは上場来高値を達成していますが、さらに業績を拡大していく」(フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子氏)

「無料でオンラインショップを開設できるサービスを提供するBASEは申し込みが相次ぎ、ストップ高になりました。ネット通販が当たり前となる時代なので、今後も同社は買われるはずです」(アセットマネジメントあさくらシニアアセットコーディネーターの長谷川伸一氏)

1年後の経済を見通すことができれば、あなたもV字回復の果実を享受できるかもしれない。

『FRIDAY』2020年6月5日号より

  • 撮影足立百合 結束武郎

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