任天堂に敗訴しても、アキバで爆走を続けるマリカーが危ない!

レンタル会社の賠償金は1,000万円

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マリカー秋葉原1号店から出てきた爆走集団。赤信号で停止すると、先頭のガイドが振り返って記念撮影をする

「OK、レッツゴー!」

大声を張り上げて誘導するガイドの後に、6台のミニカーが道路いっぱいに広がりながらノロノロと続く。場所は東京・秋葉原。平日の夕方、帰宅ラッシュの時間帯に突如として現れたカート集団に、後続のドライバーたちはイライラを募らせていた――。

9月27日、任天堂とカートレンタル会社「MARIモビリティ開発」(以下・MARI)との間に起きた裁判に、判決が下った。人気ゲーム「マリオカート」のキャラクターのコスチュームを貸与し、カートを遊ばせるのは知的財産権の侵害だとして、東京地裁はMARIに対し、衣装貸与などの営業停止と損害賠償金1000万円の支払いを命じた。

だが、司法の判断すらもどこ吹く風。敗訴したにもかかわらず、MARIは堂々と営業を続けている。

「MARIは地裁の判決に対し、控訴しています。これで、高裁・最高裁で判決が確定するまで営業しても、法律上問題はない。ただ、良識ある企業ならば営業は停止するはずです」(知的財産権の問題に詳しい三谷淳弁護士)

なぜ、MARIはそこまでカートを走らせたいのか。地裁の判決が不服だというならば、控訴審の結果を待てばいいだけのことだ。

「MARIのもとには、日本でのトラブルを知らない外国人観光客から、いまもひっきりなしに予約があります。秋葉原1号店の場合、料金は最安値で一人9000円。1000万円程度の賠償金なら、控訴して裁判を引き延ばし、稼げるだけ稼いだほうが得だと考えているのかもしれません」(全国紙司法担当記者)

そんな会社なだけに、公道カートの運営も違法スレスレ。冒頭の場面の後も、外国人観光客は反対車線にはみ出たり、よそ見をして前のカートに接触したりと、危険運転を繰り返していたが、ガイドは注意すらしなかった。道路交通評論家の鶴田光秋氏が言う。

「義務ではないものの、ヘルメットすらしていませんからね。道路交通法に抵触していなければいいという考えなのかもしれませんが、安全性は確保すべきです」

危険運転、そして判決についてMARIはどう認識しているのか。本誌は質問書を送った後、品川の本社も訪ねたが、回答は得られなかった(任天堂は「引き続き控訴審で争う」と回答)。

控訴審の最中に大事故……という事態にならなければいいが。

マリオなどの衣装を着るカップル。ガイドから英語で説明を受けるが女性は話を聞いていない

撮影:等々力純生

Photo Gallary2

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