世論調査で次期大統領候補に急浮上…ロバート・F・ケネディ・ジュニア 「異常人気」と「破天荒発言」

「コロナは明らかに生物兵器だった」

「ワクチンを打つと自閉症になる」

こんな危ない″説″を流布して憚（はばか）らない男が、’24年米大統領選に立候補した。ロバート・ケネディ・ジュニア氏（69・無所属）だ。父はロバート・ケネディ元司法長官で、ジョン・Ｆ・ケネディ元大統領の甥というサラブレッドである。

「政治家の経験はないものの、ケネディ家出身の弁護士ですから、経歴は申し分ありません。今年６月に行われた『エコノミスト』の世論調査では現職のジョー・バイデン大統領（80）、対抗馬のドナルド・トランプ前大統領（77）よりも好感度が高く、信頼性の高いハーバード大米国政治研究センターとハリス社による７月の調査では、『誰が大統領として好ましいか』の項目でトップに立ちました。10月上旬に行われたロイター通信の世論調査でも、14％（３位）の支持率を獲得しています。

気がかりなのは、ケネディ氏を支持する人々が決して″血筋″に惹かれているわけではなく、ケネディ家の一員とは思えぬ過激な主張と発言で人気を獲得してきたところです」（全国紙外信部デスク）

ケネディ氏はこれまで、冒頭のコロナウイルスに関する言説の他にも「銃乱射事件は抗うつ薬の服用と関係している」「伯父であるＪＦＫの暗殺にはＣＩＡが関与した」など数々の″トンデモ主張″を繰り返し、存在感を示してきた。姉のキャスリーン・ケネディ・タウンゼンド氏（72）など親族からは「誤った主張を繰り返している」と猛批判を浴びたが、その発言は苛烈さを増すばかりだ。

「政治的発言も過激そのもの。今年５月には『アメリカの外交政策は破綻している。国外に800ある米軍基地を閉鎖し、直ちに兵士たちを帰還させ、浮いた予算を国内に振り分けよ』と発言。米国の年間国防関連支出は100兆円を超えますから、かなりショッキングな内容です。バイデン支持者は、『世界の安全保障の根幹を担う国外の米軍基地を閉めるなんて考えられない……』と呆れるばかりでした。

一方で、『浮いたカネを使ってインフラ整備や経済対策を行うなど、内政に力を入れるべきだ』と考える人々からは肯定的に受け止められた。すべての国外基地を閉めるなんて現実的に不可能なのですが、あえて大胆発言をすることでバイデン氏に不満を持つ人々を取り込んだ。策士ですよ」（国際ジャーナリストの堀田佳男氏）

大統領選の″台風の目″となれるか。

『FRIDAY』2023年11月3日号より