東京・大阪・名古屋豪雨で水没の可能性がある地域マップ

2018年07月12日

西日本豪雨で水につかった住宅街を捜索する消防隊員（倉敷市真備町）

「東京は海抜0m地帯やそれ以下の場所に200万人以上の人が住んでいます。この7月の水害のような災害が東京で起きたら、経済的にも人的にも二度と立ち直れないほどの、想定を遥かに超える規模の被害が出てもおかしくない」（『首都水没』の著書があるリバーフロント研究所技術参与・土屋信行氏）

未曽有の水害となった「平成30年7月豪雨」だが、これが大都市を直撃した場合、想像を絶する大災害に繋がることが危惧されている。

東京の場合、恐れられているのは「荒川」の氾濫だ。荒川の名は、その文字が示す通り「洪水がよく起こる荒々しい川」ということに由来している。

下のマップを見てほしい。これは荒川が氾濫した場合に水没する地域を国土交通省がシミュレーションしたものだ。上流の埼玉県寄居町付近で堤防が決壊したとの想定で、東京は台東区、墨田区、葛飾区、江戸川区など13区で浸水被害が発生。これらの区では、浸水が2週間以上も続くと試算されている。被害予想区域には東京スカイツリーや両国国技館、浅草寺、西新井大師などの名所がある他、綾瀬駅、北千住駅、新小岩駅などを含むJR総武線や常磐線の沿線地域が壊滅状態に陥ることがわかる。

こうした惨状は、他の大都市でも同じだ。大阪で危惧されているのは淀川の洪水で、大阪市東淀川区や福島区、摂津市や守口市などを中心に大阪市北部地域が水没する。被害区域にはJR新大阪駅や梅田駅などが含まれており、大阪城公園付近も危ない。

また、名古屋の場合、市の北部を流れる庄内川が氾濫すると、北側は名古屋競輪場や名古屋城がある付近から、南は名古屋競馬場がある地域までが水没。名古屋駅がある中心地も浸水が発生する恐れがある。やや離れた区域にあるように見える地下鉄ナゴヤドーム前矢田駅などでも、外部から水が流入して浸水する可能性があるという。

土木学会が今年6月に予測した「人的被害」は東京が2100人、大阪200人、名古屋670人とされている。だが、実際にはその程度では済まない可能性が高い。

「たとえば荒川でも、予測の前提となる降雨量が過少なのです。荒川の氾濫は最大でも72時間で約600㎜という雨量を想定していますが、今回の水害は高知で千数百㎜に達しました。水没地域に100万人単位が住む東京では、被害はさらに大きくなるはずです」（土屋氏）

人知を超える大災害には、予断も、油断も許されない。