ジャニーズへ「公取委」元SMAP圧力にTV局員の悲痛なタレコミ

ザワつくのも無理はない――。

１７日夜に突如入ってきたジャニーズ事務所の圧力報道。稲垣吾郎、草彅剛、香取慎吾の元ＳＭＡＰ３人が、ジャニーズ事務所からテレビ出演させないための妨害行為を受けていたというのだ。公正取引委員会は独占禁止法違反につながる恐れがあるとして、ジャニーズ事務所を注意したという。

これまで、この手の話は業界でよくウワサされていた。16年末にＳＭＡＰが解散し、３人は17年９月にジャニーズ事務所を退所。ＳＭＡＰのチーフマネジャーだったI氏が立ち上げた新事務所に合流し、“新しい地図”として活動を再開した。

「ジャニーズを辞めたことで、現在は３人の地上波レギュラー番組が消滅。以来、彼らを起用しようとする局はどこもない。各局がジャニーズ事務所の顔色をうかがい、勝手に“忖度”しているという話が通説になっていたが、公取委の動きで必ずしも忖度だけではないことが判明した」（テレビ局関係者）

舞台裏を知る人物によると、民放キー局の社員から公取に具体的なタレコミがあり、それを元に公取が複数のテレビ関係者に接触。そこでジャニーズが支配する放送業界の実態を知ったという。

「“新しい地図”の３人にも接触し、『こんなことはあったか？』と聴取した。ジャニーズ事務所のメリー喜多川副社長にも事情を聴いたようだ。彼女は『そんなもの、問題にもならない』と言ってのけたようだが…」（同・テレビ局関係者）

独占禁止法の「注意」は、違反行為の存在を疑うに足る証拠は得られないが、違反につながる恐れがあるときに未然防止を図るために取られる措置だ。ジャニーズ事務所に通知したのは、ジャニー喜多川さんが亡くなった今月９日より前。訃報を伝えるニュースで、それまで使用許可がなかなか出なかったＳＭＡＰの映像が流れたのも、そうした事情があった。

「本来、この問題は表には出ない。公取委がオープンにできるのは注意より上の警告処分からと言われている。注意とは“調べましたが、決定的な証拠は得られませんでした”というもので、ジャニーズ事務所とは内々で話ができていた。それが表に出たため、メリー氏を筆頭にジャニーズ側は『話が違うじゃないか！』と猛反発している」（スポーツ紙記者）

“新しい地図”の３人も、まさかこのタイミングで世に出るとは思ってもみなかっただろう。ジャニーズ事務所は１７日のうちに、すかさず、

「弊社がテレビ局に圧力などをかけた事実はなく、公正取引委員会からも独占禁止法違反行為があったとして行政処分や警告を受けたものでもありません」

という否定コメントを発表。火消しにやっきになっているが、ネット上などでは「ジャニーズ＝ブラック企業」とする意見が殺到している。ワイドショースタッフが話す。

「16年のＳＭＡＰ解散騒動時、レギュラー番組の『ＳＭＡＰ×ＳＭＡＰ』（フジテレビ）でメンバーは謝罪し、造反した木村拓哉以外の４人は“公開処刑”された。この時、ジャニーズはブラック企業と揶揄され、メリー氏はひどく傷付いていた。ジャニーズにとって一番堪えるのは、ブラック扱いされること。今回の件はまるでそうなることを見越した勢力が、マスコミに情報をリークして、揺さぶりをかけているようにも見える」

ジャニーさんの死去が号砲となり、ジャニーズ帝国に対する“切り崩し工作”が始まったと見る人もいる。ベテランの芸能担当記者は、次のように語る。

「まだまだジャニーズに対する攻撃は続くでしょう。ジャニーさんがいたから“止まった”醜聞もありますしね。近いうちに、ジャニーズタレントの特大スキャンダルが弾けるかもしれません」

向かうところ敵なしの帝国が防戦一方に。草葉の陰でジャニー喜多川氏は何を思うのだろうか――。