久々民放の香取慎吾も…“閉鎖的”芸能界を改革する「黒船」の正体

 

芸能界は変わったのか――。

‘１７年９月にジャニーズ事務所を退所した元SMAPの香取慎吾が８月２８日放送の日本テレビ系『スッキリ』に生出演した。香取は稲垣吾郎、草なぎ剛とともに国際パラリンピック委員会の特別親善大使を務めることから、来年に迫った東京パラリンピックの魅力をアピール。１０人ほどの選手を取材したそうで、香取は「熱い思いが本当に凄くて、その熱さが魅力で吸い込まれるんです」と力説した。

話題の競技「ボッチャ」を巡っては、MCの加藤浩次から「『新しい地図』と『スッキリチーム』で（チーム戦を）やろうか」と提案され「あ、いいですね。熱くなりますよ」と〝応戦〟。ほのぼのとした２人のやりとりに、ネット上では「良かった」「もっと見たい」という声が寄せられた。

香取ら３人に関しては、７月に公正取引委員会がテレビ出演させないよう“圧力”をかけた疑いがあるとして、ジャニーズ事務所を注意処分に。今月２７日には公取委が芸能事務所とタレントの契約などについて、独占禁止法上、問題となり得る行為の具体例を取りまとめ、自民党の競争政策調査会に提示した。その中には「出演先や移籍先に圧力をかけて芸能活動を妨害する」といったものもある。

「ぶっちゃけると、ジャニーズ事務所への注意が世間の共感を呼んだことで、公取委がイケイケになっている。プロダクションやテレビ局側はそうした空気を感じ取り、狙われないよう息をひそめているのが実情だ。口頭でタレントと契約を結んでいた吉本興業が企業体質を抜本的に見直し、エージェント制にしたのはその端緒と言える。ただ、時が過ぎれば公取委のマークも甘くなり、再び以前のような芸能界に戻るという意見も多い」（中堅芸能プロ幹部）

一連の圧力問題では、テレビ局などのメディアによる“忖度”も批判の的となった。公取委が動いたことで、一部の大手プロダクションとテレビ局のいびつな関係が劇的に改善されるかと言ったらそうではなく、

「いまもキャスティングの際に『〇〇は使っていいですか？』と大手プロにお伺いを立てている」（テレビ関係者）という。

前出の「新しい地図」の３人にしても、公取委が“守った”ことで強気に出るのかと思いきや、実際は逆。３人を引き連れて独立した元SMAPのチーフマネジャーのＩ氏は、古巣のジャニーズ事務所に今も細心の注意を払っている。事情に詳しい芸能関係者の話。

「メディアのインタビューなどで『SMAP』という呼称や、ジャニーズ時代の思い出について喋る必要がある時は、事前に飯島氏がジャニーズ事務所に問い合わせ、『話して大丈夫ですか？』と確認を取っている。よほどのことがない限り、ジャニーズ側もNGは出さないと聞いています。来月４日に開かれるジャニー喜多川さんのお別れ会に３人が出席しないのも、そう。あらぬ憶測を呼んでは申し訳ないというＩ氏側の配慮です。これを“忖度”と言うかは判断が分かれるところでしょう」

芸能界が忖度なしの実力社会に変わるとすれば、それは“黒船”が大挙押し寄せてきた時だろう。ユーチューブをはじめ、山田孝之主演の『全裸監督』が話題となっている米動画配信大手「ネットフィリックス」、１１月１２日には米国でウォルト・ディズニーが手掛ける動画配信サービス「ディズニー＋」がスタートする。

「すでに有能なテレビマンはこぞって外資に移っています。フジテレビで人気ドラマを生み出した名物社員も今年初めに退社し、外資と組んで原発モノのドラマを企画しているとか。テレビと違ってタブーが少なく、事務所の圧力もない。クリエイターとして作りたいものを作れますからね」（前出テレビ関係者）

黒船が日本の芸能界に“夜明け”をもたらすかもしれない――。