サウジアラビア石油施設をドローン攻撃した”真犯人”

「今回の爆撃で使われたイラン製ドローン『アバビール』は近年、墜落した米軍のドローンを解析することで、飛躍的に性能が向上しました。安価に製造可能で、航続距離は約1000km。低空を飛ぶため、レーダーに捕捉されにくいのも強みです」（報道カメラマンの横田徹氏）

９月14日、サウジアラビア最大の石油企業『サウジアラムコ』の石油施設が10機の軍事用ドローンによって爆撃を受けた。この直後、イエメンの反政府組織「フーシ派」が犯行声明を発表している。

「フーシ派の背後にいるのは、ロウハニ大統領が率いるイランだとみて間違いないでしょう。イランは、自国が原油を輸出できない状況下で、敵対するサウジアラビアが原油で儲けていることが許せない。イランに対して原油の禁輸措置を続ければ、それに応じた痛みが伴うと国際社会に知らしめることが狙いです」（国際政治アナリストの菅原出氏）

爆撃を受けて、サウジアラビア全体の半分もの石油生産が停止し、原油価格は15％の急騰を記録した。このままでは、オイルショックが再来するという声もある。

「トランプは中東からの米軍撤退を公約に掲げている以上、少なくとも来年の選挙が終わるまでは、何としても軍事介入は避けたい。それが分かったうえで、イランはこれからもフーシ派を隠れ蓑にドローン爆撃を続けるでしょう。ただ、米国はいつまでも我慢できるわけではない。今後、トランプがイランへの攻撃を決意する可能性は十分にあります」（菅原氏）

米国とイランの「代理戦争」は、一触即発の危機を迎えている。

『FRIDAY』2019年10月４日号より