<figure id="attachment_278997" aria-describedby="caption-attachment-278997" style="width: 2500px" class="wp-caption alignnone"><a href="#" data-ident_hash="ea7752ab"><img src="https://res.cloudinary.com/fridaydigital/image/private/t_article_image/wpmedia/2022/12/5068a8cda54223f8bef9f911527c6aac.jpg" alt=""></a><figcaption id="caption-attachment-278997" class="wp-caption-text">南海地震で太平洋で起きた津波は瀬戸内海に入っても３ｍほどの高さを維持するという。写真は東日本大震災直後の宮城県南三陸町の様子</figcaption></figure>
「11月に入り、巨大地震に直結する地震が頻繁に起きています」
こう語るのは、災害予測が専門で立命館大学環太平洋文明研究センター特任教授の高橋学氏だ。高橋氏によると、これまであまり地震が起きていない地域で不気味な揺れを観測しているという。
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・11月20日　和歌山県南部　Ｍ4.0 
・11月22日　静岡県西部　Ｍ2.8
「地震の規模（マグニチュード＝Ｍ）は小さいですが、今まで動きのなかった場所での揺れは注意が必要です。これらは震源が浅く、フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界付近で起きている。次に動く時には反動でプレートが大きく跳ね、巨大な南海トラフ地震につながりかねないんです」（高橋氏）
不気味な揺れが起きているのは、中部、近畿地方だけではない。千葉県北西部や房総半島南部でも、Ｍ４程度の地震が続発しているのだ。高橋氏が続ける。
「千葉での地震は、フィリピン海プレートと北米プレートの境界付近で起きています。相模トラフのある場所です。相模トラフ地震が起きれば、首都圏でも大きな被害が出るでしょう。私は南海トラフと相模トラフが同時に動くことを『スーパー南海地震』と呼んでいますが、その発生の危険性が高まっているんです」
高橋氏によると、巨大地震発生までには次のようなプロセスが想定される。
１　予兆となる地震（前震）が起きる。 
２　約60〜70日間の静穏期。 
３　前震と同じ場所で小規模地震。 
４　約半日から３日後に巨大地震発生。
「つまり、’23年１月末から２月にかけ注意が必要です。阪神・淡路大震災も同じパターンで起きましたが、Ｍ8.5以上の巨大地震になる可能性があります」（同前）
<h2>震源地より遠く離れた場所が揺れるワケ</h2>
<a href="#" data-ident_hash="7c1eb769"><img src="https://res.cloudinary.com/fridaydigital/image/private/t_article_image/wpmedia/2022/12/WF1216_P065.jpg" alt=""></a>
さらに注視すべき事例がある。「異常震域」という現象だ。11月14日、三重県南東沖を震源とする、Ｍ6.1の地震が発生。震源地に近い三重県や愛知県はほとんど揺れなかったが、約500㎞も離れた福島県で震度４を観測したのだ。要因は約350㎞という震源の深さにある（図参照）。地球物理学者で武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏が語る。
「異常震域とは地震波がプレートに沿って伝播(でんぱ)し、遠く離れた地域を揺らす現象です。震源が深さ数百㎞の『深発地震』でなりやすい。直上は地震波の伝わりにくい地層のため、近畿、中部地方はあまり揺れませんでした。今回は長大な太平洋プレートに沿って伝播したため、東北地方で大きな揺れが観測されたんです」
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恐ろしいのは、異常震域が首都直下型地震を誘発する可能性があることだ。
「首都直下型地震は太平洋プレートと関係しています。プレートの深い場所でストレスが発散されると、浅い部分にストレスがかかるという説があります。太平洋プレートは、東に行くほど浅くなっている。首都直下型地震の呼び水になる可能性は、否定できません」（島村氏）
スーパー南海地震に首都直下型と、列島全体が危機にさらされる日本。内閣府の「南海トラフの巨大地震モデル検討会」の委員で高知大学名誉教授・岡村眞(まこと)氏は、津波への注意喚起をうながす。
「東日本大震災では津波が陸地に到達するまで、少なくとも25分ほどの猶予がありました。しかし南海トラフ地震では、津波が到達するまで高知県室戸市などで３分。10分以内で到達する地域も多くあります。津波が発生する波源域が近いことや、海底の地形などが要因です。想定死者数は32万人以上。被害総額は220兆3000億円になるとみられます」
岡村氏は、何よりも速やかな避難行動が大切だと説く。
『ＦＲＩＤＡＹ』2022年12月16日号より

桐島 瞬

不気味な揺れが中部、近畿地方で続発している。専門家はいずれも南海地震の予兆と指摘。異変はそれだけではない。「異常震域」と呼ばれる震源地から遠く離れた場所が揺れる地震も。年明けに迫る衝撃の震災データだ。

「来年１月末〜２月が要注意」と…スーパー南海地震で四国・中部の「直接地域」に死者32万人の危機

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